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近年、災害の多発化、激甚化が強まるなか、地域防災力の強化が様々な観点から論じられています。

本稿は地域防災の要とて消防団と自主防災組織のかかわり方がいかに行われているかをベースとして、

これまで雑誌や研究論文などで発表してきたことをとりまとめたものです。

東日本大震災では、発災直後から避難・救助活動、避難所運営、仮設住宅の建設・運営において、

両者の協働関係のあり方に大きな違いがうまれました。

自主防災組織は大震災後、組織率は年々高まっています（84.2％／令和元年４月1日現在）。

とはいえ、有効な活動ができているのは限定されているのが実態であります。

30年以内に70％前後の発生が予測される南海トラフ地震や首都直下地震が発生するといわれており、

未曽有の被害が想定されます。

本著は、両者のかかわり方がどうあるべきかについて、一つの示唆を与えているように思います。

n 　　　　　　　　　　　　　　　主な書評　

　　　　　　　　　　　　　　　　　・都市問題「vol.112 2021」

　　　　　　　　　　　　　　　　　・週刊新潮9月16日号「15行本棚」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　後藤一蔵